参考文献

内航海運関係の参考文献

以下、(外)は、外部リンク。

安全関係

2016012 内航貨物船・内航タンカーの衝突事故防止に向けて

内航関係

2022

畑本 郁彦:「内航船員の働き方改革に関する一考察  ―内航船員の働き方改革において目標とすべき予備員率―」,『海事交通研究』,第71集,pp.,2022.12

畑本 郁彦:「内航海運とカーボンニュートラル」,『海と安全』,No.593,pp.11-18,2022.06

2021

石田 依子:「船員史における家父長制システムの系譜」,『海事交通研究』,第70集,pp.31-42,2021.12

松尾 俊彦:「小型内航船の船員確保問題と制度的課題」,『海運経済研究』,第55号,pp.1-10,2021.10

松尾 俊彦:「内航海運における管理統制と船腹調整事業」,『日本航海学会誌』,第217号,pp.57-65,2021.07

2020

畑本 郁彦:「内航船員の需給予測の在り方」,『海事交通研究』,第69集,pp.15-27,2020.12

松尾 俊彦:「内航海運における暫定措置事業の混乱と評価」,『日本航海学会誌』,第214号,pp.68-77,2020.10

2019

渡邊 壽大・松田 琢磨:「内航RORO/フェリーモーダルシフトの可能性と課題」,『海事交通研究』,第68集,pp.111-120,2019.12

2018

松尾 俊彦:「内航船員数のコーホート変化からみた船員不足問題に関する一考察」,『海運経済研究』,第52号,pp.31-40,2018.10

松尾 俊彦:「内航海運における外国人船員の受け入れに関する一考察」,『日本航海学会誌』,pp.23-29,2018.10

津守貴之:「ポスト暫定措置事業の方向 ―国交省海事局「内航未来創造プラン〜たくましく 日本を支え 進化する〜」の検討を通して―」,『岡山大学経済学会雑誌』,第 49巻,第3号, pp.185-201, 2018.03

2017

畑本郁彦・古莊雅生:「内航海運における船舶管理業務に関するガイドラインの改善」,『海運経済研究』,第51号,pp.25-34,2017.10

畑本郁彦:『内航船の安全管理体制構築に関する研究』,神戸大学 博士論文,2017.8

畑本郁彦・石黒一彦・羽原敬二・古莊雅生:「内航海運の船舶管理における法的側面の課題」,『日本航海学会論文集』,第136巻,pp.135-143,2017.7

2013

松尾俊彦:「内航海運における船員不足問題の内実と課題 」,『運輸と経済』(特集 内航海運の課題), 第73巻,第2号, pp.22-29, 2013.02.

2012

森隆行:「内航海運経営イノベーションとしての3PSのすすめ」,『海運』,第1023号,pp.38-41,2012.12.

羽原敬二:「内航海運グループ化の魅力とそのゆくえ」,『海運』,2012年3月号,pp.18-21,2012

2011

2010

三木孝幸:「改革の決め手は何か?厳しさ増す内航の経営環境」,『海運』,No.992,pp.12-19,2010.05.

2009

2008

内航ジャーナル:「コスト高で節目を迎えた内航経営」,『月刊 内航海運』,pp.4-6,2008.06.

2007

喜多野和明:「我が国内航船員の現状と確保・育成への課題」,『海と安全534』,pp.56-61,2007.08.

内航新聞社:『内航船員と内航海運の戦後小史』,2007(外)

2006

財団法人 日本海運振興会:『平成18年度 諸外国の海運カボタージュ規制に関する調査報告書』,2006年12月

2005

2004

2003

澤喜四郎:「内航海運における法律上の船腹調整制度の評価」,『東亞経済研究』,第62巻,第1号,pp.29-54,2003.03.

2002

西村充弘・大畑宗市・本山博規・山田洋:『座談会 ISMは内航船社に何をもたらすか』,海運,No.897,pp.8-17,2002.6.

木村信孝:『経済のグローバリゼーション競争原理の導入』,海運,No.897,pp.18-20,2002.6.

1999

(株)日本海洋科学技術研究所 代表 小山健夫:『内航海運の船舶管理』,海運,pp.36-39,1999.12.

1978

土井靖範:「内航海運の変容」,『海運経済研究』,第12号,pp.43-63,1978(内)

1972

山田福太郎:海運経営実務講座<14>内航海運,海文堂出版,1972.1.

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